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多少時間がかかっても、また駐車場が満車状態でも一ヵ所ですべての事が足りる利便性は一度体験してみると、もうよそへは行けなくなる。
家の近場には安く商品を売っている商店街や商店があっても、野菜、肉、鮮魚、雑貨を買うのにそれぞれ違う店を渡り歩くのはそれなりに重労働であり、しかも駐車スペースが近くになかったら最悪である。 八百屋は八百屋、魚屋は魚屋としていかに鮮度のいい品揃えをしても、商品を購入するための利便性までがきちんと提供されていないと客足は自然と遠のいていく。
地場で頑張っていた中堅スーパーにもこの影響は出てくる。 ウィークディは便利な通勤帰りの駅前店も、休日には道もすいてる郊外店のほうがまとめ買いができる。
特別なこだわりがない限り、商品の品質はどこでも横並びであるからだ。 中小企業経営にとって、これら大手量販店の進出による影響は多大なものとなる。
しかし、中小企業の経営を揺るがしているのはそれだけではない。 いわゆる中小規模のコンビニエンスストアの進出も、同様の影響を及ぼす要因となる。

現在では、ほとんどのコンビニエンスストアが24時間営業である。 地域のニーズに応じた品揃えはほぼ完璧で、食材に関していえば近隣住宅の冷蔵庫を代用しているともいえる。
つまり、近所の消費者は常に自宅の冷蔵庫を満杯にしておく必要がなく、牛乳やハム、卵が切れたらその都度数分先の店まで買い足しに行けばいい。 多少の雨でも傘もいらない。
こういう利便性が、地場の小売業や卸売業に深刻な影響を与えることはいうまでもない。 ある意味では、大型店の進出よりもダメージをこうむる場合もある。
中小企業がそれぞれ単独で現状打破できないということは、この先単独で経営を続けていくことがいつか限界に達することを意味している。 この二段論法はおそらく間違っていない。
ただ、どうか誤解しないでいただきたい。 数多くの有能な中小企業経営者が、日本中で活躍されていることは十分に存じあげている。
お分かりのようにここの主旨は、中小企業経営者の経営能力の優劣を論じるのではない。 中小企業にいま求められているのは物流そのものの効率化をいかに図るかであり、自ら変革することを毅然と決断できる、まさにそういう「革新的な経営者」なのだということである。
さて、アメリカからオフィス・マックスが上陸してきたことはすでに書いたが、これらの動きに対抗してＫがビジネスコンビニ事業を立ちあげた。

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